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機械・電気電子工学科の理念・目的・目標


  1. 理念

     新世紀を迎え,従来の基幹的技術分野であった機械・電気・電子の3分野の統合・融合による,より高度な工学システムの開発が求められている.これは今後の国際社会・地域社会に貢献できる工学を創造する鍵である.
     機械・電気電子工学科の理念は,機械から電子技術に至る幅広い基礎技術能力を備えた人材の育成,並びに機械・電気・電子の3分野の幅広い研究開発を通して,国際社会並びに地域社会に貢献することである.具体的には以下の項目を目指すものとする.

    1. 学部教育:機械から電気・電子工学に至る幅広い基礎知識を備えた技術者を育成する.
    2. 大学院教育:機械及び電気・電子工学に関する幅広い基礎知識を基に一つの専門分野へ深化し,課題探求能力を備えた技術者を育成する.
    3. 研究:機械,電気及び電子分野における学術的研究・開発を通して,国際的課題や地域産業振興へ貢献する.

  2. 目的
    1. 学部教育:機械から電気・電子工学に至る幅広い基礎知識を持ち,課題解決能力や自律的学習能力,説明・説得力を備え,設計・製作能力を有する技術者を育成する.
    2. 大学院教育:機械及び電気・電子工学に関する幅広い基礎的専門知識の上に一つの専門分野へ深化した知識を修得し,さらに論理的思考力,計画的推進力,課題探求能力,自律的適応力,および指導力を備え,開発設計能力を有する技術者を育成する.
    3. 研究:電気工学,電子工学及び機械工学分野における学術的研究や技術開発を通して,技術者の育成,知的文化の継承,国際社会の発展及び地域産業の振興に貢献する.

  3. 目標

    3-1 学部教育における教育目標
     教育目的を達成するための教育目標は以下の通りである.
    ・技術者として共通の素養並びに基礎能力
    1. 本学科に係わる技術的諸問題と社会との係わり、地球的視点から多面的に物事を考える能力を育成する.また技術が社会に及ぼす影響・効果に対する理解力や責任など,技術者として社会に対する責任を自覚する能力を育成する.
    2. 工学の基礎となるべき数学及び物理に関する基礎的学力,並びに情報・ネットワークシステムの基礎を育成する.
    3. コミュニケーション能力を養う教育を行なう.
    4. 機械・電気・電子工学の核心的基礎能力を修得させる.
    ・基礎的専門工学能力の育成
    1. 本学科全分野における基礎知識の修得をもとに,機械関係,電気関係あるいは電子関係の3コースのいずれかにおいて,基礎的な専門知識を身につけさせる.
    2. 電子制御システム工学実験を系統的に配置し,技術の「体験」を通したより深い理解,自主性,協調性,レポート作成能力などを養う.
    3. セミナー,卒業研究を通して,与えられた環境の下での自主的な研究推進能力,課題解決能力,技術的な討論および発表能力を養う.

    3-2 大学院における教育目標
     教育目的を達成するための教育目標は以下の通りである.
    1. 制御システム工学講座,計測システム工学講座,電気電子システム工学講座及び電子デバイス工学講座で開講する応用的な専門科目を適切に選択履修する事によって,一つの専門分野へ深化した専門的知識を養成する.
    2. 特別研究において,授業で修得した専門的知識を基に新たな知識を創成する応用力,課題を探求する能力,課題に向かって計画的に研究を推進する能力,さらに急速に進む技術革新に自律的に適応できる能力を養成する.
    3. 特別研究によって得られた成果の口頭発表と論文作成を通して,解説や討論する能力及び文章で表現する能力を養成する.
    4. セミナーでの発表や討論を通して,海外の専門的な文献の読解力や柔軟で論理的な思考力を養成する.
    5. セミナーや特別研究の中で学部生との共同作業を通し,指導力を育てる.

    3-3 研究目標
     研究目的を達成するための研究目標は次の通りである.
    1. 教育に資するとの観点から研究活動を推進し,高等教育機関における教育研究者としての資質を高め,さらにそれぞれの専門分野において新たな知識を創出して専門教育に還元することによって,学生教育に貢献する.
    2. 電気工学,電子工学及び機械工学の専門分野においてそれぞれ,また専門分野の連携を通して最先端の研究を行い,研究成果を公表することによって,知的文化の継承に貢献するとともに,より好い未来社会の開拓に寄与する.
    3. 海外の研究機関及び大学との技術交流や共同研究を基に国際交流を推進することによって,国際社会の発展に寄与する.
    4. 山陰を中心とした地域社会において,電気工学,電子工学及び機械工学に関連した産業界や自治体の研究機関などとの技術交流,受託研究及び共同研究を積極的に推進し,さらに知的所有権の取得などを通し,産官学の連携を強めることによって地域の産業振興に貢献する.